CD備忘録

がんと闘う父の姿から学んだこと

私の父は癌に侵されたし、4回も手術を受けました。がんと診断されてから毎日が大変で母親が懸命に働いて家族を支えてくれるでした。しかし、何よりも、がんに直面することができたのも父があきらめることなく、がん戦ってくれたからだと思います。生死をさまよっても、家族のために生きようとする姿に何度も我々がサポートされています。がん聞いてあきらめてしまう人もいるかと思いますが、決してあきらめずに克服して求めています。
免疫療法の主役たちは、自然免疫のマクロファージ、NK細胞、ホジュングヌン白血球です。また、獲得免疫は、T細胞などの白血球のB細胞が建設抗体なんですよ。がん免疫療法は、これらの白血球や抗体を使って行う治療法ですね。医療現場では、抗体を使った免疫抗体療法と白血球を使った免疫細胞治療をするんです。
　大丸松坂屋百貨店を傘下に持つＪ．フロントリテイリング（ＪＦＲ）は来年３月１日をめどに、大丸松坂屋百貨店や子会社が個別に行っている通販事業を統合し、分社化する。重複事業の統合や物流システムの一本化を図り、現在の売上高合計の１．５倍に当たる３００億円規模を早期に実現する考えだ。

　ＪＦＲの奥田務会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）が明らかにした。従来は早ければ今年９月にも統合したい意向を示していたが、「物流システムの統合に思ったより時間がかかった」（奥田会長）といい、計画がずれ込んでいた。

　ＪＦＲは大丸ホームショッピングのほか、大丸松坂屋百貨店の商品を取り扱うネット通販サイト「大丸ウェブショッピング」と、店頭で扱っていない化粧品の専門通販サイト「マルコレ」を展開している。大丸ホームショッピングが年１７０億円弱、「大丸ウェブショッピング」「マルコレ」が合わせて３０億円程度を売り上げている。単純合算で２００億円となる売り上げ規模を「早期に３００億円にしたい」（同）という。

　奥田会長は通販を国内事業の成長戦略の１つとして掲げている。百貨店業界の低迷が続く中、通販事業を統合することで分散していた経営資源を集中し、効率化を図る。

　また、これまではほとんど実施していなかったテレビを活用した通販も検討する意向だ。（兼松康）

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　三菱自動車とスズキは２４日、小型ワゴン車のＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給することで合意したと発表した。スズキが同日発表した小型ワゴン車「ソリオ」を三菱自に供給する。三菱自は、売れ筋モデルでの商品拡充や開発コスト低減を狙い、スズキも生産量の増加で生産コストの圧縮を図れる。三菱自は日産自動車とも包括提携を発表しており、他社との関係強化による経営資源の集中により、縮小する国内市場での勝ち残りを目指す。

　新型ソリオは排気量１２００ｃｃで、広い室内空間を備え、ガソリン１リットル当たりの燃費は２２．５キロに達する。軽自動車や中型車から乗り換えを考える幅広い顧客層を想定。発売は来年１月で、価格は１３８万２８５０〜１７４万７２００円。年１万２０００台の販売を目指す。

　政府のエコカー購入補助金の終了で国内市場が冷え込む中、底堅い人気を持つ小型車は他メーカーも相次いで新型車を発売している。スズキは普通車より税負担が少ない軽自動車の「優遇税制」の廃止もにらみ、普通車の販売を１０万台規模（２００９年度実績６万７０００台）までに拡大することを掲げ、新型車の投入に期待する。

　一方、三菱自はソリオを来春から自社ブランドで販売、供給台数は月８００台（年９６００台）と設定する。同社の主力小型車「コルト」は０２年の発売で、次の独自開発の小型車の国内発売は１２年の予定だ。三菱自は小型車の商品構成が薄く、同社は売れ筋モデルの品ぞろえを拡充したい考え。スズキ側もＯＥＭ供給により、国内工場の稼働率向上と量産効果による開発・製造コスト削減を期待する。

　三菱自は、商用車で日産とマツダから供給を受けており、また日産には軽自動車を供給する。日産とは軽自動車の合弁会社を設立するほか、車両の相互供給を拡大する方針だ。

　三菱自は、００年に経営危機に陥り、三菱東京ＵＦＪ銀行など三菱グループの支援で経営を立て直している最中。新興国の市場開拓やエコカーの開発で多額の投資を迫られる中、国内向けの新型車を幅広く開発する余力はなく、他社と連携を強める動きを加速させている。

　来年１月には次期中期経営計画も発表する見込みで、連携促進により手薄な商品開発をまかない、電気自動車や新興国市場などに資源を集中させて再浮上の足場を固めたい考えだ。（是永桂一）

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　富士通<6702>の山本正已社長は24日、報道各社とのインタビューに応じ、東芝<6502>の携帯電話事業を移管して10月に設立した共同出資会社「富士通東芝モバイルコミュニケーションズ」（川崎市）を、2011年度中に完全子会社化する方針を明らかにした。現在は富士通が約8割を出資しているが、東芝が保有する2割弱の株式を取得し、需要が伸びているスマートフォン（多機能携帯電話）の開発を強化する。富士通本体への吸収も視野に入れる。　

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