CD備忘録

HIDの呼称と実用化について。

"HID"という言葉は使いやすいがないので詳細は分からないが、ライトの一つです。白熱電球よりも明るいと言われています。 "HID"は、放電ヘッドランプ、キセノンヘッドライト、HIDライトとメーカーにより呼称に違いがあるとします。 1991年に世界初の商用化、日本では1996年の乗用車と大型トラックに設定されたようです。
我が家ではLED照明をリビングで使用している。蛍光灯に比べて少し暗いような気がするが、エネルギーの節約になるので、注意を使用している。また、また、省エネをするという意味で小まめ消灯するように努力している。省エネのためにはより多くのLED照明を全室に使用したいと考えているが、なにさま、LED照明の金額が高い。もう少し安くなれば考えたいと思う。
　今年3月に起こった東日本大震災、震災の影響で発生した福島第一原発事故は過去に例がないほどの被害をもたらした。疲弊した日本を立ち直らせるためには、これまでの常識を超えた知恵や、起業家・技術・資本の組み合わせによる新たなイノベーションが必要になってくるはずだ。

　そんな中、7月12日に開催された「スマートな経営のためのラウンドテーブル」では、クオンタムリープ代表取締役、出井伸之氏が講演し、今日本にとって必要な指針とは何なのか、また今後どのように日本を再設計すべきかを語った。その示唆に富む内容は、現在も手探りで事業を進める多くの企業にとって一条の光明となり得るのではないだろうか。

●震災を機に露呈した産業の構造的課題

　出井氏は講演冒頭、企業活動の復旧の迅速さを称賛した。

　「震災被害について政府のその対応に遅れが目立つ一方、半導体や部品を含むサプライチェーンのストップを何とか防ぐべく、メーカー各社は必死で取り組んでくれた。また、企業同士がお互い助け合うことにより、驚くべきスピードで復旧が可能になったのだろう」（出井氏）

　このような国内メーカーの強さについては世界からの評価も高かった。同時に、メーカーを支える部品産業の重要性が改めて認識された。だが、その重要性にもかかわらず、部品メーカーは低利益しか生み出せない構造の中にあり、海外から疑問の声が上がっている。出井氏は、部品メーカーが陥っているこうした構造について、「現状では、エンドユーザーとの距離が近い元請けメーカーの力が強く、下請けである部品メーカーに苛烈なコストダウンが促されている。このような力関係が依然存在することが、この構造を支えているのではないか」と推測する。

　企業の努力による迅速な復旧がある裏では、日本の産業構造が持つ問題が顕在化し、社会に目を向ければ震災被害における政府対応の混乱と迷走が際立ったという。

●グローバル戦略を見直し、独自路線を進むべし

　しかし、課題は震災以前から山積していたと出井氏は指摘する。

　「例えば半導体産業は韓国に取って代わられ、PCやデバイスは今やその多くを台湾企業が生産している状況だ。そこに中国が加われば、どのような製品でも作ることができるといっても過言ではない」（出井氏）

　日本はものづくり立国を標榜しながらも、中国をはじめとするアジア新興国にお株を奪われつつある。ものづくり産業のGDPに占める割合は2割程度になっており、ものづくりから得られる利益は下落する一方だと同氏は懸念する。

　ただ、だからといってグローバル化するにしても、現地で生産し現地で販売するというかたちだと日本の税金収入はどんどん減少してしまうことになる。出井氏は「拠点、あるいは事業所を単に海外に移せばよいというわけではないにもかかわらず、そういった安易な解決策を求めすぎているのではないか」と釘を刺した。

　また、もし本当にグローバル化を目指すならば、それに耐えるため本社の高いコストを圧縮する必要がある。グローバル展開の後も、日本で発生する固定費は日本の売り上げで賄えるようにしなければならないとも同氏は語った。

　さらに、グローバルといっても、「今と昔では考え方がまったく異なる」と出井氏。

　「およそ1990年代まではグローバルといえばアメリカを基本に考えていたが、多様化した現代社会においては、中国、インド、ベトナムなどのアジア新興国やイスラム圏に進出することもグローバル化の1つとして考えなければならない」（出井氏）

　出井氏は、このような状況で日本がとるべき選択肢を3つ掲げた。1つは、今以上にアメリカに接近しその庇護の下で暮らすこと。もう1つは中国に同調すること。そして最後は、ほかのどの国にも頼ることなく独自路線をたどることだ。これら3つの選択肢を提示した上で「これまでのアメリカとの強固な信頼関係をベースに独自路線を進むことが次世代の役目となるだろう」と出井氏は自らの見解を示した。

　グローバル戦略を再度熟考し、日本独自の方向性を見出していくことが今後世界で生き残る重要な鍵となるようだ。

●日本が目指すべきは“超タテ型”構造

　日本の未来を考える別の視点として、出井氏は企業、社会におけるタテ型・ヨコ型構造を取り上げた。終身雇用制度や企業別の労働組合などに見られるように、日本は典型的なタテ型社会といえるだろう。製品を個別に開発、生産していたアナログ時代と呼ばれる1990年代までは、日本の強さは世界に誇るものがあった。しかし、デジタル社会へと移行した現在、生産方式は変化しつつあり、単に大量生産すればよいものは中国や台湾などに取って代わられることとなった。

　世界ではヨコ型を指向する企業が大きく成長する時代になったのである。さらに、製造業だけでなくGoogleやFacebookといったITの分野でもヨコ型のプラットフォームを有する企業が多大な影響力を持つようにもなってきた。しかし、こうしたグローバルに展開するヨコ型企業は今のところ日本には見当たらない。

　ただ、ヨコ型という構造は必ずしも日本に向いているわけではないと出井氏は指摘する。

　「ものづくりにはむしろタテ型であることが有利に働く。例えば部品点数が何万点もあるようなものを組み立てる自動車産業にはタテ型が向いていたりする。技術開発を積み重ねた上でのタテ型組織で動いているうちに、結果としてヨコ型も付随する、そうした“超タテ型”ともいうべき構造に日本の未来はある」（出井氏）

　単に規格品を大量生産するだけならばヨコ型産業が有利だが、技術開発を特定の分野に絞り、独自の産業としてそれに注力していくならばタテ型が優位であるということだ。

　また、企業の戦略において、既存構造の下での延命戦略と新構造の下での成長戦略の2つがあることを出井氏は提示し、前者を「XYZ戦略」、後者を「ABC戦略」とした。その上で、21世紀においても競争力のある企業にしていくためには、XYZ戦略の不要部分を捨てつつもその戦略を否定することなくビジネスモデルを再定義する必要があると訴えた。

　「例えばあるテクノロジーをXYZ戦略として有している場合、その延長線だけを考えていても未来はないだろう。今後競争力を高めていくためには、軸となるテクノロジーをどのように新たなマテリアルに生かしていくかというABC戦略を考えていかなくてはならない」（出井氏）

　講演後の参加者によるディスカッションでも既存構造下での戦略の取捨選択が1つの論点となった。残すべきものを短期的な利益のために捨ててしまっては会社のそのもののアイデンティティを失いかねない。出井氏は、企業によって残すべき大切なものは各々異なるとしながらも「大切なものにこだわりを持ち、それを追求していくことが日本企業の強さでもある」と自身の考えを述べた。

　「震災により浮き彫りになった諸問題について検証しながら、新たな思想で日本の未来を作っていくことがわれわれのミッションだ。日本は企業という多くの財産を持っているが、これをどう生かしていくかが今後重要となるだろう」（出井氏）【神野雄一】

（ITmedia エグゼクティブ）